鉄道の高架下スペースや鉄道企業が保有する土地を活用した植物工場の参入事例が増えている。例えば近畿日本鉄道では、太陽光利用型・完全人工光型植物工場の２タイプで生産を行っており、ベルデ社の人工土壌技術の普及を進める丸紅が提案している土耕型の完全人工光型植物工場にて、面積２１０平方メートル、６段の年間４０万株の生産を目指している。
その他、京王電鉄も太陽光利用型・完全人工光型植物工場の２タイプで生産をスタートさせ、完全人工光型植物工場は昭和電工が提案する高速栽培技術「Sigyo法」を採用している。同社は２０１３年４月より稼働させ、延べ床面積は１７１平方メートル、となっている。
また阪神電気鉄道も、２０１４年３月より完全人工光型植物工場にて、建築面積８３６平方メートル、日産１８００株の生産規模を持つ施設をオープンさせ、JR東日本は福島県いわき市にて太陽光利用型植物工場にてトマトの生産を行う、という。
JR東日本、福島県いわき市に新法人を設立。植物工場を利用したトマト生産へ | 植物工場・農業ビジネスオンライン
そして最新ニュースとして、植物工場・農業ビジネスオンラインによるとＪＲおおさか東線の高架下に完全人工光型植物工場がオープンした、という。このように鉄道関連企業による植物工場の参入事例が増えているものの、野菜の生産・販売モデルのみで利益を出すことは難しいようで、遊休地や使用されていない自社の経営資源を活用した新規事業として植物工場を選択する企業が多いようだ。
