小売スーパーの販売現場も昔とは変わりつつある。プライベート・ブランド（PB）商品やアレルギー対応商品、グルテンフリーや植物工場野菜など、消費者の細かい対応に応えるために売り場の改善を継続しているようだ。
露地野菜だけでなく、消費者の中には植物工場野菜の便利さ・安全性、価格などのメリットを指示する人もいるため、全国の小売スーパーにも植物工場野菜が普及していることも事実である。以下は関連記事を掲載。
全国の児童生徒の４・５％に食物アレルギーがあるといわれる中、流通大手のイオン琉球が、特定原材料７品目を使用しないアレルギー対応商品を県内で販売している。原因となる食材の混入を防ぐため、専用区域で製造し、家族全員で同じ食事が取れる容量で展開している。アレルギー児を持つ保護者からも「専用工場で作られる安心感がある」と好評だ。
商品は、プライベートブランド（ＰＢ）トップバリュの「やさしごはん」シリーズ。お米以外の主食の幅を広げ、アレンジでいろいろな洋食メニューができるように「パスタ」「ソース」「ミックス粉」の３種類１２アイテムをそろえた。
パスタは小麦やグルテンを使わず、発芽玄米を主原料に、ソースは野菜と米ピューレ、ミックス粉は米を使う。
食物アレルギーを持つ社員や患者会からヒアリングを行い、要望を反映させた。安心して使ってもらえるよう、全ての商品を特定原材料７品目の持ち込みのない専用区域で製造している。１１月中旬から全国展開しており、県内ではイオン６店舗とマックスバリュとよみ、泡瀬店で取り扱う。
以前、米粉で作ったギョーザの皮を販売したところ、小麦アレルギーでも食べることができたという意見が多く寄せられたことが、アレルギー対応商品の開発のきっかけという。イオントップバリュ商品開発本部Ｈ＆ＢＣ商品部の舘克頼さんは「いろいろな工夫をして限られた食材で料理をしている保護者が、少しでも手間なく、おいしくいろいろなメニューができるシリーズを展開したいと考えた」と語る。
アレルギー児を持つ保護者からも「献立の幅が広がる」との声が上がる。一方で、医薬品コーナーに商品が陳列されているため、商品に気付きにくい一面も。アレルギー対応沖縄サポートデスクの田村磨理理事は「専用工場で作られるという安心感は大きい。食品売り場に置いてもらえたら、多くの人が手に取りやすいと思う」と提案した。
